「iDeCoって節税になるらしいけど、実際どれくらいお得なの？」
「会社で企業型確定拠出年金に加入しているけど、iDeCoもできるの？」
「投資で利益が出たら、iDeCoでも税金はかかるの？」
我が家も以前は、iDeCoについて何となく知っている程度でした。
NISAではすでに積立投資をしていましたが、iDeCoについては「原則60歳まで引き出せない」という点が気になり、利用していませんでした。
しかし、改めてiDeCoについて調べてみると、掛金が所得控除になる大きな節税メリットがあることを知りました。
「どうせ老後まで使わないお金なら、節税しながら積み立てたほうがいいのでは？」
そう考え、我が家でもiDeCoを始めることにしました。
この記事では、実際にiDeCoを申し込んだ我が家が、
- 企業型確定拠出年金に加入していてもiDeCoはできる？
- iDeCoの利益に税金はかかる？
- iDeCoにはどれくらいの節税効果がある？
という3つの疑問を中心に、iDeCoのメリットと注意点を紹介します。
※この記事では2026年9月時点の制度をもとに紹介しています。iDeCoの制度は今後変更される可能性があります。
※この記事にはアフィリエイト広告を含みます。
iDeCoとは？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で掛金を拠出して運用し、老後の資産を準備する私的年金制度です。
毎月決まった金額を積み立て、そのお金を投資信託などで運用します。
iDeCoの大きな特徴は、単純に「投資をする制度」ではなく、税制優遇を受けながら老後資金を準備できる制度であることです。
iDeCoには、大きく3つの税制上のメリットがあります。
- 掛金が所得控除になる
- 運用中の利益に税金がかからない
- 受け取り時にも控除が使える
我が家が特に魅力を感じたのが、1つ目の「掛金が所得控除になる」という部分でした。
① 企業型確定拠出年金に加入していてもiDeCoはできる？
結論からいうと、企業型DCに加入していても、条件を満たせばiDeCoを併用できます。
我が家では、勤務先の企業型確定拠出年金に加入しています。
そのため、
「企業型DCをやっているなら、iDeCoはできないのでは？」
と思っていました。
しかし、現在の制度では、企業型DC加入者でも一定の条件を満たせばiDeCoに加入できます。
ただし、企業型DCの掛金やDB等の掛金相当額との合計額などによって、iDeCoに拠出できる金額が決まります。
また、企業型DCでマッチング拠出を利用している場合など、iDeCoと併用できないケースもあります。
そのため、
「企業型DCに加入している＝iDeCoはできない」
というわけではありません。
我が家も企業型DCに加入していますが、iDeCoを始めることができました。
我が家のiDeCoは月2万円
我が家の場合、iDeCoの拠出可能額が月2万円でした。
そこで、毎月2万円をiDeCoに拠出することにしました。
年間では、
2万円 × 12か月 ＝ 24万円
です。
月2万円であれば、現在の家計でも無理なく継続できます。
また、iDeCoは原則として60歳まで資金を引き出せません。
しかし、月2万円であれば「老後まで使わないお金」として積み立てても問題ないと判断しました。
むしろ、簡単に引き出せないことで、老後資金を確実に準備できるというメリットもあると考えています。
② iDeCoの利益に税金はかかる？
ここは少し分かりにくいポイントです。
結論からいうと、
iDeCoでは運用中に出た利益には税金がかかりません。
ただし、
「iDeCoは税金が一切かからない」
という意味ではありません。
最終的にお金を受け取るときには、課税される場合があります。
「運用益が非課税」とは？
例えば、100万円を投資して200万円になったとします。
利益は100万円です。
通常の投資では、この利益に対して約20％の税金がかかります。
一方、iDeCoでは運用中の利益に税金がかかりません。
つまり、運用している途中で利益が出ても、その利益から税金を引かれることなく、そのまま運用を続けることができます。
これが、
「iDeCoは運用益が非課税」
という意味です。
ただし、iDeCoの場合は最終的にお金を受け取るときに課税される場合があります。
ここがNISAとの大きな違いです。
iDeCoは「税金がゼロ」ではない
iDeCoでは、
積み立てる
↓
運用中は利益に課税されない
↓
受け取るときに課税される場合がある
という仕組みになっています。
ただし、受け取り時には「退職所得控除」や「公的年金等控除」などの控除を利用できます。
そのため、
運用中の税金をなくし、受け取り時にも控除を利用して税負担を抑える
というのがiDeCoの税制上のメリットです。
受け取り方や退職金などとの関係によって実際の税負担は変わりますが、税制優遇を利用しながら老後資金を準備できることがiDeCoの大きな特徴です。
③ iDeCoの節税効果は？
そして、我が家がiDeCoを始める大きなきっかけになったのが、この「節税効果」です。
iDeCoでは、自分で拠出した掛金が全額所得控除になります。
我が家の場合、毎月2万円なので年間掛金は24万円。
この24万円が所得控除の対象になります。
年間4.8万円くらい税金が軽くなる？
例えば、所得税率10％、住民税10％と仮定してみます。
年間24万円をiDeCoに拠出すると、
24万円 × 20％ ＝ 4.8万円
となります。
つまり、ざっくり言えば、
年間24万円をiDeCoに積み立てることで、年間約4.8万円分の税負担が軽くなる
というイメージです。
もちろん、実際の節税額は所得税率や所得、各種控除などによって変わります。
「誰でも必ず4.8万円節税できる」という意味ではありません。
節税＝実質的に手取りが増えるイメージ
我が家では、この節税効果を、
「実質的に手取りが増えている」
と考えています。
例えば、年間24万円をiDeCoに積み立てて、結果として税金が約4.8万円少なくなったとします。
税金として支払うはずだった約4.8万円が手元に残るので、感覚としては年間約4.8万円分、手取りが増えたようなものです。
もちろん、iDeCoに24万円を拠出しているので、単純に「何もしなくても4.8万円もらえる」という話ではありません。
あくまで、
老後のために24万円を積み立てながら、税負担も軽くなる
ということです。
これが我が家がiDeCoを始めようと思った大きな理由です。
NISAとiDeCoの違い
我が家ではNISAも利用しています。
NISAとiDeCoはどちらも税制優遇を受けながら投資できますが、仕組みには大きな違いがあります。
| NISA | iDeCo | |
| 掛金の所得控除 | なし | あり |
| 運用益 | 非課税 | 運用中は非課税 |
| 引き出し | いつでも可能 | 原則60歳まで不可 |
| 受け取り時 | 非課税 | 課税される場合あり |
| 主な目的 | 幅広い資産形成 | 老後資金 |
NISAでは、投資によって利益が出ても、その利益に税金がかかりません。
さらに、売却して現金として受け取るときにも、その利益は非課税です。
一方、iDeCoでは運用中の利益には税金がかかりませんが、受け取り時には課税される場合があります。
ただし、iDeCoには所得控除や受け取り時の控除があるため、税制上のメリットがあります。
我が家では、
NISA＝必要なときに使える資産を作る
iDeCo＝老後まで使わない資産を作る
というように役割を分けています。
我が家がiDeCoを始めた理由
我が家がiDeCoを始めた一番の理由は、
「節税効果が大きいと知ったから」
です。
NISAですでに積立投資をしているので、
「さらにiDeCoまでやる必要があるのかな？」
とも考えました。
しかし、iDeCoにはNISAにはない「所得控除」というメリットがあります。
我が家の場合、月2万円であれば無理なく継続できます。
そして、その2万円は60歳まで基本的に使わない老後資金として考えています。
そのため、
「どうせ老後まで使わないお金なら、税制優遇を受けながら積み立てたほうがいい」
と考えました。
iDeCoではS&P500を運用する予定
現在、我が家のiDeCoは申し込み後の審査中です。
そのため、実際の運用商品はまだ確定していません。
現時点では、NISAでも中心としているS&P500に連動する投資信託を選ぶ予定です。
これまでNISAでは、
「長期・積立・低コストのインデックス投資」
を基本にしてきました。
iDeCoについても、基本的には同じ考え方で運用する予定です。
実際に運用を開始したら、選んだ商品や運用状況についても追記していきたいと思います。
楽天証券でiDeCoを始めました
今回、我が家は楽天証券でiDeCoを申し込みました。
楽天証券を選んだ理由の一つは、すでにNISAで楽天証券を利用しているからです。
我が家では、
- 楽天証券
- 楽天銀行
- 楽天カード
- 楽天キャッシュ
- NISA
など、楽天経済圏をまとめて利用しています。
そのため、iDeCoについても楽天証券を利用することにしました。
楽天証券ではiDeCoの専用ページから申し込みができます。
まずは下記リンクから楽天証券口座を開設し、その後iDeCoの申し込みをする、という流れです。
※広告リンクを経由して申し込んだ場合でも、商品の選択や投資判断はご自身で行ってください。
口座開設の手順は、下記の記事で紹介しています。
iDeCoの注意点
ここまでiDeCoのメリットを紹介してきましたが、注意点もあります。
原則60歳まで引き出せない
iDeCo最大の注意点です。
NISAとは違い、原則として60歳まで資金を引き出せません。
そのため、
- 数年後に使う予定のお金
- 住宅購入の資金
- 生活防衛資金
などをiDeCoに入れるのは向いていません。
我が家も、生活に必要な現金やNISAで運用する資産とは別に、老後資金としてiDeCoを利用しています。
節税額は人によって違う
iDeCoの掛金は全額所得控除になりますが、実際の節税額は人によって異なります。
所得税率や所得、各種控除などによって変わるためです。
今回紹介した「年間約4.8万円」という数字は、所得税率10％、住民税10％と仮定した場合の目安です。
受け取り時には課税される場合がある
iDeCoは運用中の利益が非課税ですが、受け取り時には課税される場合があります。
ただし、一時金として受け取る場合は退職所得控除、年金として受け取る場合は公的年金等控除などを利用できます。
そのため、iDeCoでは「積み立てるとき」「運用しているとき」だけでなく、受け取るときまで考えておくことが重要です。
まとめ：iDeCoは「節税しながら老後資金を作る」制度
今回、我が家がiDeCoを始めることにした一番の理由は、節税効果に魅力を感じたからです。
iDeCoには、
- 掛金が全額所得控除になる
- 運用中の利益に税金がかからない
- 受け取り時にも控除を利用できる
という税制上のメリットがあります。
一方で、
- 原則60歳まで引き出せない
- 掛金には上限がある
- 受け取り時には課税される場合がある
という注意点もあります。
我が家では、NISAを使って自由に使える資産を作りながら、iDeCoでは老後まで使わないお金を積み立てることにしました。
現在のiDeCoの掛金は月2万円。
年間では24万円です。
月2万円なら家計にも無理がなく、60歳まで使えなくても問題ないと判断しました。
そして、iDeCoの節税効果は、我が家にとって
「老後資金を積み立てながら、実質的に手取りを増やすことができる」
という点に魅力を感じています。
NISAとは違ったメリットを持つiDeCo。
「老後まで使わないお金をどう準備するか」を考える中で、我が家にとってはNISAと組み合わせて活用したい制度の一つになりました。
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